女性のニート、ひきこもり、無業者が陥りやすいリスクとは?

“Not in Education, Employment or Training”の頭文字をとった「NEET（ニート）」という言葉は、1990年代末の英国で生まれました。

その後日本でも2004 年頃から若年無業者（ニート）という若者像が社会的に知られるようになり、失業者でもフリーターでもない「若年無業者」を指す言葉として「ニート」が広く使われるようになります。

英国では、学生でもなく、働いてもいなく、仕事に就くための職業訓練も受けていない仕事をする意思をもたない16歳〜19歳の若者のことを指しますが、日本の厚生労働省は「ニート」を以下のように定義しています。

国は「仕事をしていない、通学をしていない、家事をしていない人」のことを「無業者」と定義していますが、「無業者」は“ひきこもり”“ニート”と同じ意味になります。

総務省統計局の調べによると、34歳以下の「若年無業者」と「35歳〜44 歳無業者」の数は、下表（1）のようになります。

上表（1）を見ると、2012年以降「15歳〜24歳若年無業者数は1%台後半から2%前半」「25歳〜34歳の若年無業者数2.4%〜2.5%」「35歳〜44歳の無業者数は2.3%〜2.4%」で推移しています。

なかでも大きな変化は、コロナ禍が始まった2020年に15歳〜24歳の無業者が一気に37万人へと増加した点にあります。この変化は、新型コロナウイルスの蔓延によって学校が休校になった、もしくは、飲食店やサービス業が休業に追い込まれたことで、アルバイト（非正規雇用）として働いていた若者が仕事をなくしたことが要因として考えられ、その後の2021年（2.3%）、2022年（2.2%）も高い数値で推移しています。

また、若年無業者の男女比率は、1992年と1997 年に女性の比率が高かったのですが、2000年代に入って男性のほうが多くなり、2000年〜2020年の20年間は下グラフ（2）の割合で推移しています。全体的に男性が多いものの、女性の割合も平均して高いことがわかります。

「無業者」「ニート」「ひきこもり」と呼ばれる女性は、さまざまな理由や事情を抱えている人が多いといえますが、仕事に就いていない主な理由には下記のようなものが挙げられます。

上にあげた理由や事情は、「いま現在は仕事をしていないけれど、いずれは仕事をするつもり」「状況的に難しく、今後も仕事ができない」「今後も仕事をするつもりはない」の3つに分けられますが、長期にわたって「無業者」「ニート」「ひきこもり」状態が続いていて「今後も仕事をするつもりがない」という女性の多くは、次のような要因が足かせになっているともいわれています。

両親が元気なうちは仕事をせず自宅に引きこもることにさほどの支障は出ませんが、「ニート状態の生活はいつか破綻する」ということを認識することが大切です。

ここからは、仕事を今後するつもりの人も、これからも仕事をするつもりがない人も、以下の4つのポイントを意識して、なるべく早く現在の生活から抜け出す努力をしましょう。

ひとつめのリスクは、「就職がより困難になる」です。

多くの企業では「体力・気力が旺盛な若手の人材」や「キャリア・経験・スキルを有した人材」などを採用基準にしています。例えば、若手の人材を採用したい企業なら、35歳を超えた人は採用枠から外れることになりますし、これまで仕事をした経験がないニートの場合は過去のキャリア・経験・スキルがないため、企業にとって実践力になりません。

若いうちは仕事を探すことはそれほど難しくないのですが、ひとつのボーダーラインとされる35歳を超えてからもニートを続けていると社会的な制約が生じるうえに、採用条件がせばまるため、いざ働こうと思ったときに「就職がより困難になる」「したい仕事に就けない」というリスクが高まります。

2つめは、自分でも予期しないコミュニケーション能力の低下です。

長期にわたって「ニート」生活を続けていると、コミュニケーションを取る相手が両親やきょうだいに限られるため、自分でも気づかないうちにコミュニケーション能力が低下していることになります。企業で働く=多くの人と接することを意味するため、低下したコミュニケーション能力によって人づき合いがうまくいかないことも想定されます。

また、「このままではだめだ」と一念発起して就職活動を始めても、社会の変化に対応できない可能性が高く、結果として離職し、再び自宅にこもる生活に舞い戻ることも考えられます。こうしたリスクからも、就職活動はできるだけ早い時期にスタートさせることが望ましいでしょう。