フリーターの何が悪い？ネガティブに見られる理由や正社員との格差を徹底解説

フリーターとしてアルバイトやパートで働くことが、決して悪いとは限りません。なかには、何らかの目的・目標があってフリーターをしている人や、自分にマッチした働き方だと感じている人もいるでしょう。
しかし、世間一般ではフリーターに対して、あまり良いイメージがないのも事実です。ここでは、フリーターがネガティブに見られがちな5つの理由について解説します。

一般的に、フリーターは正社員より給与水準が低く、毎月の収入額も一定ではありません。アルバイト先の都合でシフトの数を減らされたり、突然解雇されたりする可能性もあり、病気やケガで仕事を休めば収入も減ってしまいます。安定を求める傾向が強い世の中において、収入や雇用が不安定なフリーターは、どうしてもネガティブに見られてしまうのです。

フリーターの中には、将来へ目標や目的を持ってアルバイトをしている人もいるでしょう。しかし、正社員のように安定した仕事に就いてキャリアを積んでいないことから、「今を楽しむことしか考えていない」「将来を楽観視している」と見られがちなのです。

正社員になるための就職活動をしていないと、それだけで「何もせずに楽をしている」と思う人もいます。また、業績評価やノルマのある正社員の場合、自主性・積極性を持って仕事に取り組む必要がありますが、フリーターは与えられた仕事だけこなせば給料をもらえるため、「努力をしていない」「何も考えていない」と思われることもあるようです。

フリーターは定職に就いていないことから「働く気がない」と思われがちです。とくに親世代は「フリーター＝遊んでいる」という印象が根強く、目的を持ってアルバイトをしていても「なぜ正社員で働かないのか」と批判的になる傾向があるようです。また、フリーターはワークライフバランスをとった自由な働き方ができるため、プライベートが充実している分、遊んでいるイメージが強くなるのかもしれません。

非正規雇用のフリーターの場合、正規雇用の正社員より雇用や収入が不安定と見なされ、社会的信用が低くなる傾向にあります。場合によっては、賃貸住宅の入居審査に通りにくい、各種ローンやクレジットカードの利用が制限されるなど、信用調査に影響が出る恐れもあります。そのため、フリーターは世間体が悪いイメージで見られやすく、社会的地位や経済力の低さから、結婚が難しくなる可能性もあります。

こうした世間一般のイメージに対して、「フリーターの何が悪いのかわからない」という人もいるでしょう。ここでは、「フリーターで何が悪い！」と考える人の意見も見ていきましょう。

アルバイトやパートで生活できるだけの収入を得ていれば、「フリーターで何が悪い」と思うかもしれません。とくに、高時給や掛け持ちのアルバイトで、正社員以上の収入を得ている人は、あえて正社員として働く必要性は感じないでしょう。

家族や知人からの援助もなく、自分の収入だけで生活ができている人は、「誰にも迷惑をかけていないのに何が悪いんだ」と思うでしょう。フリーターとして真面目に働きながら、誰の世話にもならずに自立できているのであれば、「わざわざ就職・転職する必要はない」と考える人も多いようです。

そもそも結婚する気がないから、今後もアルバイトを続ければいいと考える人もいます。結婚して家庭を築く場合、雇用や収入が安定した仕事に就いて、将来的なライフプランや資金計画（家の購入や子育てなど）を立てていくのが一般的です。しかし、結婚願望がなければ、自分一人が生活できるだけの収入と環境があればいいので、フリーターのままで問題ないと思うのでしょう。

フリーターは自由な働き方・生き方ができるのが魅力ですが、将来的にリスクを抱えやすい働き方であるのも事実です。よって、「フリーターで何が悪い」と思うのであれば、自分に降りかかるかもしれないリスクについて、しっかり認識しておく必要があるでしょう。以下、フリーターを続ける将来的なリスク・デメリットについて解説します。

30～40代になると、若い時と比べて身体面での無理がきかなくなってきます。体力のある20代のうちは、高時給の夜勤や掛け持ちのアルバイトで稼げるかもしれませんが、年齢とともに体力が落ちてくると、不規則なシフトや重労働がキツくなってきます。働いた時給分がそのまま収入に反映されるフリーターの場合、体力の衰えでこれまでの仕事量がこなせなくなると、それだけ収入も減ってしまうことになるのです。

アルバイトやパートで働く非正規雇用のフリーターは、いつ収入がなくなるかわかりません。フリーターは働いた時給分のみが収入となるため、病気やケガで働けなくなれば、当然ながら収入は途絶えてしまいます。さらに、会社の業績が悪化して人員削減が必要となれば、突然解雇される可能性もゼロではないからです。

現在、フリーターをしている人の中には、実家暮らしや親からの経済援助などで、当面の生活には困らない人もいるでしょう。ただ、親が高齢になって収入が減ったり、亡くなったりして頼ることができなくなれば、経済的に生活できなくなる可能性もあるのです。

国税庁の「令和4年分 民間給与実体統計調査」によると、正社員の平均年収は508万円、フリーターを含む非正社員の平均年収は198万円と、310万円もの開きがあることがわかります。非正社員はボーナスや諸手当などのまとまった収入がほとんどないため、これだけの年収差が生じてしまうのです。

また、正社員は勤務年数や業績に応じて定期的に昇給し、年齢とともに収入もアップしていきます。一方で、フリーターは昇給の機会がほとんどなく、年齢とともに時給が上がるわけではないので、同じ仕事を長く続けていても収入が上がりにくいのです。

※参考資料／国税庁「令和4年分 民間給与実体統計調査」

先述したように、フリーターは年収が上がりにくい傾向にありますが、長期的な収入を正社員と比較すると、実際にどれぐらいの差があるのでしょうか。ここからは、正社員とフリーターの年齢別の賃金、障害賃金、年金受給額を徹底比較。現在の収入に満足しているフリーターの人も、ぜひチェックしてみてください。

厚生労働省「令和5年 賃金構造基本統計調査の概要」のデータをもとに、正社員とフリーターを含む非正社員の平均賃金（月額）を年齢別にまとめると、以下のようになります。

これを見ると、20歳と40歳の正社員の賃金差は約12万5000円。これに対して、20歳と40歳の非正社員の賃金差は約2万5000円しかありません。また、20歳の正社員と非正社員の賃金差は約3万3000円ですが、40歳では約13万4000円もの開きが生じています。

このように、正社員は年齢とともに賃金が上がっていきますが、フリーターを含む非正社員の賃金は年齢による変化がほとんどなく、年齢を重ねるにつれて正社員との賃金差も広がっていくことがわかります。

※厚生労働省「令和5年 賃金構造基本統計調査の概要／雇用形態別にみた賃金」

独立行政法人労働政策研究・研修機構の統計調査によると、学校卒業後から正社員を続けた場合の60 歳までの生涯賃金（退職金を含めない）は、大学・大学院卒の男性が2億6000万円、女性は2億1000万円となっています。一方、学校卒業後から非正社員（フリーターを含む）を続けた場合の 60 歳までの生涯賃金は、大学・大学院卒の男性が1億6000万円、女性は1億2000万円となっています。

学校卒業から同じ年月を働いたとしても、正社員とフリーターとでは男性で約1億円、女性で約9000万円もの差がついてしまうのです。また、正社員は定年を迎えるとまとまった退職金も支給されるため、生涯で得られる正社員とフリーターの収入格差はさらに広がると考えられます。

社会保険に加入していない（国民年金のみに加入している）フリーターは、正社員が加入する厚生年金を受給できないため、老後の年金受給額が低くなってしまいます。

厚生労働省が発表した「令和3年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、国民年金を受給している人の平均年金月額は約5万6000円、厚生年金を受給している人の平均年金月額は約14万5000円で、その差は8万円以上となっています。

保険料の納付状況や収入によって受給額は異なりますが、一般的に老後の一人暮らしの支出は10～15万円程度といわれているため、十分な蓄えがないフリーターは、高齢になっても生活のために働き続ける必要があるでしょう。

※参考資料／厚生労働省「令和3年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」

アルバイト・パート先の会社が厚生年金（社会保険）の適用を受けている場合、フリーターでも一定の条件を満たせば、厚生年金に加入できる可能性があります。厚生年金に加入すると、保険料が会社と折半になるだけでなく、老後に受け取れる年金額が確実にアップしますので、加入を希望する人は勤務先に確認してみましょう。

フリーターが厚生年金に加入するための条件や、厚生年金に関する詳しい情報はこちら

日本年金機構

ここまで見てきたように、フリーターは将来的にさまざまなリスクが生じる可能性があるため、フリーターを続ける特別な理由や目的がないのであれば、やはり正社員として就職するのがベストといえます。ここからは、フリーターが正社員を目指す際のコツや、押さえておきたいポイントについて解説します。

中途採用市場では、年齢が高くなるほど、即戦力となる実務経験やスキルを求める傾向が強まります。一般的に、アルバイトの経験は職歴（実務経験）と見なされないことが多いため、フリーターは年齢とともに採用で不利になる可能性が高くなるということです。

したがって、フリーターから正社員を目指すのであれば、できるだけ若いうちに就職活動をスタートさせることが、採用の可能性を上げるポイントとなってきます。とくに20代のうちであれば、仕事への熱意やポテンシャルを見込まれて採用されることが多いため、未経験でも就職先や職種の選択肢が増えるでしょう。

実務経験や専門知識を必要とする仕事は、フリーターが採用される可能性が低いため、「未経験でも活躍できる」「人手不足で需要が高い」など、フリーターでも正社員になりやすい職種や業種を狙って就職活動を進めるのもいいでしょう。具体的な職種・業種としては、「製造業」「IT職」「物流業」「介護職」「販売職」「事務職」などがおすすめです。

また、アルバイトをしていた職種や業種で正社員就職を目指すのもひとつの方法です。アルバイト先で身につけたスキルがアピールできれば、採用選考で有利になる可能性もあります。ただし、一般的にアルバイト経験は職歴と見なされないため、応募先企業の判断によっては評価されない場合もあります。

先述したように、中途採用市場では即戦力が期待されるため、まず就職に役立つ資格を取得してから、正社員を目指すのもいいでしょう。たとえば、介護職員初任者研修、危険物取扱者、電気工事士、フォークリフト・クレーン免許などの資格は、受験に必要な条件がなく、資格を取得すれば即戦力として採用される可能性もあります。

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ハローワークは全国の都道府県に設置されており、地元企業を中心としたさまざまな求人を扱っているので、業界や職種、企業の選択肢を広げるのに役立ちます。また、就職エージェントに登録すれば、自分の希望・適性に合った求人はもちろん、特定の業種に絞った求人や、サイトに掲載されていない非公開求人なども紹介してもらえます。

いずれも、仕事選びの相談やアドバイス、応募書類の作成支援、面接対策など、就職・転職のさまざまなサポートを受けられますので、一人で就活を進めるのが不安な人や、就活が初めての人にも心強い味方となってくれるでしょう。

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そのほか、フリーターから正社員を目指すなら、アルバイト先の正社員登用制度を利用する。紹介予定派遣で働く。という方法もあります。
どちらも、アルバイトや派遣社員として働きながら、職場の雰囲気や仕事内容を事前に確認できるので、正社員就職後のミスマッチを抑えられるのがメリットです。

正社員登用制度とは、非正規雇用のアルバイトやパート従業員を、そのまま正社員として登用する制度です。アルバイト先の企業に正社員登用制度があれば、一から就職活動を始めるより正社員になれる可能性が高くなりますので、ぜひチャレンジしてみましょう。

正社員に登用されるためには、「一定期間勤続している」「勤務態度や業績が良好」「上司の推薦を受ける」「登用試験（筆記・面接）に合格する」といった条件を設けている企業が多いようです。登用の細かい基準・条件は企業によって異なりますので、正社員登用を目指したい人は事前にしっかり確認しておきましょう。

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紹介予定派遣とは、一定の派遣契約期間（最長6ヵ月）が満了した後、直接雇用に切り替えることを前提とした働き方です。派遣期間中に、直接雇用契約を結ぶかどうかを本人と派遣先企業がそれぞれ検討し、双方の同意が得られれば、そのまま直接雇用の正社員（はじめは契約社員・準社員の場合もあり）として働くことができます。

今回は「フリーターの何が悪いのか」をテーマに、さまざまな視点から考察しましたが、皆さんはどう感じたでしょうか。

フリーターでいることが必ずしも悪いとは言いませんが、正社員と比べると収入や雇用、世間体や社会的信用といった面で、どうしても不利になるのは否めません。フリーターを続けるリスクを考えると、やはり正社員として就職した方が、将来的に得られるメリットや安心感は大きいといえるでしょう。

若いうちはフリーターと正社員の違いが見えにくいものの、年齢やライフステージの変化とともに、その格差はどんどん広がっていきます。フリーターを続けるかどうか迷っている人は、自分にとってどんな選択肢がベストなのか、ぜひこの機会にしっかりと検討してみましょう。そのうえで、自分自身の将来に少しでも不安を感じるのであれば、就職に向けて早めにアクションを起こすことをおすすめします。

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