フリーターのデメリットについて、正社員と比較しながら深掘り解説！

アルバイトやパートで働くフリーター（※）は、勤務時間や休日設定などの自由度が高く、プライベートを重視した働き方ができるのが魅力です。また、スキルや経験がなくてもチャレンジできる仕事が多く、体力のある若いうちは、高収入や掛け持ちのアルバイトで効率的に稼ぐこともできるでしょう。

とはいえ、正社員と比べて雇用や収入が安定しないフリーターは、年齢とともにリスクを抱えやすい働き方であるのも事実です。
もちろん、フリーターになった理由や、続ける理由・目的は人それぞれです。なかには、「独立・起業に向けて資金を貯める」「俳優やタレント、アーチストを目指している」など、将来に向けた目標・目的があり、あえてフリーターをしている人もいるでしょう。
しかし、「就職活動に失敗した」「やりたい仕事や転職先が見つからない」などの理由でフリーターになり、そのままズルズルと続けている人は、将来的なリスクについてしっかり認識しておくことが肝要です。

では、フリーターという働き方には、具体的にどのようなデメリットやリスクがあるのか、正社員と比較しながら詳しく見ていきましょう。

※フリーターとは……内閣府では「学生や主婦を除く15～34歳の若年者のうち、パート・アルバイトの雇用形態を主な仕事としている者、あるいは、就職する意思を持っている求職中の無職者」をフリーターと定義づけています。

定年までの雇用が保証されている正社員と比べて、非正規雇用のフリーターは解雇されやすいのも事実です。たとえ正社員以上に働いて会社に貢献したとしても、会社の業績や景気の悪化などで人員削減が必要となれば、最初に解雇されるのはアルバイトやパートなど非正規雇用の従業員でしょう。

たとえば、個人経営の飲食店などでアルバイトをしている場合も、店の経営が思わしくないという理由で、これまで入っていたシフトに入れなくなったり、突然解雇されたりする可能性もゼロではありません。そのため、今月は20万円稼げたとしても、来月には仕事を失って収入がゼロになってしまう恐れもあるのです。

国税庁の「令和4年分 民間給与実体統計調査」によると、正社員の平均年収は508万円、フリーターを含む非正社員の平均年収は198万円と、310万円もの開きがあることがわかります。やはり、非正社員は賞与や諸手当などのまとまった収入がほとんどないため、これだけの年収差が生じてしまうのです。

もちろん、高時給や掛け持ちのアルバイトでフルに働けば、新卒で就職した正社員より収入が多くなるケースもあるでしょう。しかし、フリーターは基本的に「働いた時間分の給料のみ」が収入となるため、もし病気やケガで働けなくなった場合、収入が激減する恐れもあるのです。

※参考資料／国税庁「令和4年分 民間給与実体統計調査」

厚生労働省の「令和4年 賃金構造基本統計調査の概要」のデータをもとに、正社員とフリーターを含む非正社員の平均賃金（月額）を年齢別にまとめると、以下のようになります。

これを見ると、フリーターを含む非正社員の賃金は年齢による変化がほとんどなく、年齢を重ねるにつれて正社員との賃金差も大きくなっていくことがわかります。たとえば、20歳と40歳の正社員の賃金差は約12万円。これに対して、20歳と40歳の非正社員の賃金差は約2万円しかありません。また、20歳の正社員と非正社員の賃金差は約3万円ですが、40歳では約13万円もの開きが生じています。

このように、正社員は勤務年数や業績に応じて定期的に昇給し、年齢とともに年収もアップしていきます。一方で、フリーターは昇給の機会がほとんどなく、年齢とともに時給が上がるわけではないので、同じ仕事を長く続けていても年収が上がりにくいのです。

※参考資料／厚生労働省「令和4年 賃金構造基本統計調査の概要」

職種にもよりますが、フリーターは難易度の低いルーティンワークや、未経験でもできるマニュアル業務を担当するケースがほとんどです。そのため、仕事に対するプレッシャーや負担感が比較的少なく、責任の重い仕事がストレスになる人にはメリットとなるでしょう。

ただ、将来性という点から考えるとデメリットも大きいといえます。正社員のように責任を伴う重要な仕事を任せてもらえないため、自身の成長につながる業務経験や、専門的なスキルが積みにくいからです。フリーターとして働く以上、どれほど有能で仕事ができても、マネージャーや管理職に抜擢されるチャンスがほとんどなく、将来的なキャリアの選択肢も限定されてしまう可能性があります。

社会的信用とは、経済力や社会的地位などに裏付けられた信用力のことで、不動産の購入や賃貸契約、クレジットカードなどの審査を行う際の基準となります。
非正規雇用のフリーターの場合、正規雇用の正社員より雇用や収入が不安定と見なされ、社会的信用が低くなる傾向にあるようです。場合によっては、賃貸住宅の入居審査に通りにくかったり、各種ローンやクレジットカードの利用が制限されるなど、信用調査に影響が出る可能性もあります。

定職に就かないフリーターは社会的な信用度が低いことから、結婚のハードルも高くなる傾向にあるようです。収入・雇用面が不安定なため、結婚相手が見つけにくい、相手がいても進展がない、相手の親や親戚から反対されるなど、厳しい状況になる可能性もあるでしょう。とくに男性のフリーターの場合、経済的に家族を養う自信がなく、結婚することを躊躇したり、諦めたりする人もいるようです。

日本の年金制度は、国民全員に加入が義務づけられている「国民年金」と、会社員が加入する「厚生年金」の2階建て構造となっています。そのため、国民年金と厚生年金の双方から年金を受給できる正社員に対して、国民年金のみに加入するフリーターは、将来の年金受給額が低くなってしまうのです。

厚生労働省が発表した「令和3年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、国民年金のみを受給している人の平均年金月額は約5万6000円、厚生年金と合わせて受給している人の平均年金月額は約14万5000円で、その差は8万円以上となっています。保険料の納付状況や収入によって受給額は異なりますが、老後にリタイアして無収入になった場合を考えると、この差はかなり大きいといえるでしょう。

※参考資料／厚生労働省「令和3年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」

ここまで見てきたように、フリーターは将来的にさまざまなリスクが生じる可能性があるため、フリーターを続ける特別な理由や目的がないのであれば、やはり正社員として就職するのが得策といえるでしょう。ここからは、フリーターが正社員を目指す際の注意点や、押さえておきたいポイントについて解説します。

就職サイトなどに掲載されているほとんどの求人情報には、「原則として、求人で年齢を制限することは禁止」とする雇用対策法に従い、年齢制限の条件が記載されていません。ただ、実際には会社側にも希望する人材の年齢層があり、若い人が優先的に採用されているのも事実です。

とくに中途採用市場では、年齢が上がれば上がるほど、即戦力となる実務経験や高いスキルを求める傾向が強まります。同じ年齢の正社員と比べて、フリーターは経験できる業務内容が限られているため、年齢とともに採用で不利になる可能性が高くなるということです。よって、フリーターから正社員を目指すのであれば、できるだけ若いうちに就職活動を始めることが、採用の可能性を上げるポイントとなってくるでしょう。

フリーターの期間が長くなるほど、正社員として就職するのが難しくなる点にも注意が必要です。フリーターに関する厚生労働省の広報資料を見ると、フリーター期間ごとに正社員として就職できた人の割合は以下のようになっています。

このように、フリーター期間が6ヵ月以内であれば6割以上の人が正社員として就職できたのに対し、期間が3年以上になるとその割合が半数以下になることがわかります。よって、将来への目標や目的もなく、なんとなくフリーターを続けている人は、すぐにでもフリーターを卒業する意思を固めて、就職活動をスタートすることが肝要といえるでしょう。

　※参考資料／フリーターに関する厚生労働省の広報資料

アルバイト先の会社に正社員登用制度があれば、一から就職活動を始めるより正社員になれる可能性が高くなりますので、ぜひチャレンジしてみましょう。正社員に登用されるためには、「一定期間勤続している」「勤務態度や業績が良好」「上司の推薦を受ける」「登用試験（筆記・面接）に合格する」といった条件を設けている会社が多いようです。登用の細かい基準・条件は会社によって異なりますので、正社員登用を目指したい人は事前にしっかり確認しておきましょう。

フリーターからいきなり正社員として働くことに自信がなければ、正規雇用を前提とした紹介予定派遣で実務経験を積んでから、正社員にステップアップする方法もあります。 紹介予定派遣とは、派遣期間（最長6ヵ月）終了後、派遣先の会社に直接雇用されることを前提とした働き方です。派遣期間中に、直接雇用契約を結ぶかどうかを本人と派遣先企業がそれぞれ検討し、双方の同意が得られれば、そのまま正社員として働くことができます（初期は契約社員・準社員の場合もあり）。こうして、本人と会社の双方がマッチングを見極める期間を設けることで、就業後のミスマッチを抑えられるのがメリットです。 紹介予定派遣の求人は、下記の<工場求人ナビ>サイトにも掲載していますので、興味のある方はぜひチェックしてみてください！