フリーターの一人暮らしに必要な費用やおすすめの家賃相場＆節約術を紹介！

一人暮らしを始める際には、住まいの賃貸契約の諸費用、引っ越し費用、家具・家電の購入費などでまとまったお金が必要となりますので、これらの初期費用は貯金で用意しておく必要があります。以下、家賃5万円の物件を借りた際にかかる初期費用の目安をまとめてみました。

賃貸契約にかかる諸費用は物件によって異なりますが、一般的に「家賃の4～5ヵ月分」とされています（敷金が家賃1～2ヵ月分、礼金が家賃1ヵ月分、前家賃が1ヵ月分、仲介手数料が家賃1ヵ月分が目安）。一方で、最近は敷金・礼金なしの「ゼロゼロ物件」を扱っている不動産会社もあり、その場合は諸費用を「家賃の2ヵ月分」程度に抑えることが可能です。

引っ越し費用に関しては、引っ越す時期（引っ越しの繁忙期・閑散期、土日・平日）、引っ越す距離、荷物の量、オプションサービス（荷づくり・荷解きサービスなど）の有無によって変わってきます。可能であれば「閑散期の平日に引っ越す」「荷物の量を減らす」「荷づくりや荷解きは自分で行う」ことで、引っ越し費用を大きく抑えることができるでしょう。

また、新生活に必要な家具・家電としては、ベッド・テーブル・椅子・カーテン・照明・冷蔵庫・電子レンジ・炊飯器・洗濯機・掃除機・テレビ・調理器具・食器・日用品などがあり、すべてを高機能な新品で揃える20万円以上かかることも。ただ、手持ちの家具や家電を使ったり、中古品を購入したりすれば、10万円以下で済む場合もあるでしょう。

総務省統計局の「家計調査報告（家計収支編）2022年（令和4年）平均結果の概要」によると、単身世帯における1ヵ月あたりの平均的な消費支出（生活費）の内訳は以下のようになっています。

上記の生活費はあくまでも平均的な目安ですが、毎月16万円程度の収入があれば、フリーターでも一人暮らしが可能ということがわかります。ただし、住宅費に含まれる家賃は、住宅の種類・地域などによって異なるため注意が必要です。

総務省統計局「平成30年 住宅・土地統計調査 住宅及び世帯に関する基本集計 結果の概要」によると、全国の借家総数（全賃貸住宅）の1ヵ月当たりの平均家賃は5万5675円。平均家賃が最も低いのが公営の借家で2万3203円、最も高いのが非木造の民営借家で6万4041円となっています。また、1ヵ月当たりの平均家賃を地域別に見ると、最も低いのが鹿児島県で3万863円、最も高いのが東京都で8万1001円となっています。

このように、家賃は住宅の種類・地域などによって異なるため、賃貸住宅を借りて住む場合は、住宅の種類や居住地も考慮して毎月の生活費を確保する必要があるでしょう。

※参考資料／総務省統計局「家計調査報告（家計収支編）2022年（令和4年）平均結果の概要」
家計調査報告（家計収支編）2022年（令和４年）平均結果の概要 (stat.go.jp)

※参考資料／総務省統計局「平成30年 住宅・土地統計調査 住宅及び世帯に関する基本集計 結果の概要」
家計調査報告（家計収支編）2022年（令和４年）平均結果の概要 (stat.go.jp)

アルバイトやパートで働くフリーターの賃金形態は時給制が多いため、まず時給から月収を計算してみましょう。

先述したように、一人暮らしの生活費の全国平均は約16万円なので、時給900円の場合の月収では、生活がギリギリとなる可能性があります。一方で時給が1000円以上になると、月収が生活費の全国平均を上回るので、多少は余裕が出てくるかもしれません。

ただし、フリーターの場合は収入が安定しにくく、手取り額（保険料や税金を引いた額）も月収の8割程度となりますので、時給が1000円を超える場合でも、ある程度は生活費を切り詰める必要があるかもしれません。そうした点を考慮すると、生活費における家賃の割合をなるべく減らす（家賃が低い物件に住む）ことも、フリーターが無理なく暮らしていくためのポイントといえるでしょう。

一般的に、家賃は「月収の3分の1以下」が望ましいとされています。たとえば月収が16万円の場合、家賃はその3分の1となる5万3000円以下が適していることになります。これは全国平均の家賃（5万5675円）よりやや低い水準です。

家賃相場が低い地方であれば、5万円以下でも単身向けの良い物件が見つかる可能性は高いでしょう。一方で、東京などの都市圏で5万円以下の家賃となると、選べる物件はかなり限られてきます。条件の厳しい物件（風呂なし・4畳半以下・立地が悪い・訳あり物件など）や、築30年以上の古い物件になってもやむを得ない水準です。

そのため、都市圏で住宅を借りる場合は、条件の厳しい古い物件でも良しとするか、高い家賃は仕方ないと割り切って、それ以外の生活費を切り詰めるか、いずれかの選択を迫られることになるでしょう。

賃貸物件を契約する際には、必ず入居審査が行われます。入居審査では、職業や収入を考慮した家賃の支払い能力、入居者の社会的マナーの有無などを総合的に判断し、賃貸契約の是非を決定します。もちろん、フリーターという理由だけで契約が拒否されることはありませんが、フリーターは正社員と比べて雇用や収入が不安定と見なされ、入居審査で不利になることもあるようです。

一般的にフリーターが入居審査をパスするためには、収入に見合った家賃の物件を選んだり、親族を連帯保証人に立てたりする必要があります。また、不動産会社が紹介する保証会社を利用することで、連帯保証人を立てなくても入居審査が通る場合もあります。

一人暮らしの場合、普段の食事を外食で済ませる人も多いようです。ただ、外食すると1食あたり500円～1000円はかかってしまいます。一方、自炊すれば1食あたりの食費を大幅に削減でき、工夫次第では1食100円以下に抑えることも可能です。毎日料理を作るのが面倒という人は、週に1～2回作り置きをしたり、調理の手間がかからないレシピを調べたりして一工夫してみましょう。

毎月必ず発生する固定費の中でも、電気料金や通信費は見直しがしやすく、スマホの料金を格安プランに乗り替えたり、電気の契約アンペア数を減らしたりすることで、年間の費用を大きく抑えることが可能です。ただし、料金プランやアンペア数の変更によって、生活に支障が出る（ネットがつながりにくい、電気ブレーカーが落ちるなど）場合もありますので注意しましょう。

水道光熱費や通信費などの固定費を、クレジットカード払いにするのもおすすめです。必ず発生する月々の固定費をクレジットカードで支払えば、毎月の料金にポイントが付いてお得ですし、いちいち支払いに行く手間や払い忘れの心配もありません。できるだけ還元率の高いクレジットカードを選べば、より効率的にポイントを貯められるでしょう。

所有する家電製品を必要最低限にすることで、電気代や購入費を抑えることができます。たとえば、部屋がさほど広くなければ、掃除に掃除機を使わなくても、モップやほうき、粘着シートなどで十分対応できます。最近の若い世代では、テレビは観ない、炊飯器や電子レンジは使わないという人もいますので、自分のライフスタイルや価値観に合わせて、家電に頼らないシンプルな生活を楽しんでみるのもいいでしょう。

買い物へ行く前に購入するものを決めておけば、衝動買いによるムダな出費を抑えやすくなります。とくにスーパーやコンビニなどに行くと、あちこち目移りして余計な商品を買ってしまいがちです。事前に購入する商品をメモしてリストアップしておけば、割引やバーゲンセールの誘惑につられるのも防げるでしょう。

一人暮らしに限らず、節電・節水は生活費を抑える基本ポイントとなります。「こまめに電気を消す」「冷蔵庫に食品を詰め込みすぎない」「料理は一度につくる」「水を流しっぱなしにしない」など、日常的な行動が節約につながることは言うまでもありません。ただし、電気代がかかるから、暑くてもエアコンを使わないといった“我慢の節電”は、体調を崩す恐れがあるので避けましょう。

フリーターは時給制で働く場合が多いため、時給の高いアルバイトを選べば、同じ労働時間でもより効率的に稼ぐことが可能です。高時給のアルバイトとしては、コンビニや工場の夜勤、引っ越しや建設現場の作業員、居酒屋スタッフ、塾講師、イベントスタッフ、医薬品の治験などがあります。

フリーターは自分のシフトに合わせて、いろいろなアルバイトを掛け持ちできるのが強みです。とくに、時給が高めのアルバイトを複数こなせれば、さらなる高収入が目指せるでしょう。

22時から翌5時までの深夜労働には、基本給の25％以上増しの深夜手当が法的に支給されます。たとえば、通常の時給が1000円の場合、深夜労働の時間帯は時給が1250円以上にアップするため、日中のアルバイトより効率的に稼げるでしょう。

正社員として就職すれば、賞与やさまざまな手当が支給され、昇給・昇進にともなって給与水準＆年収もアップします。ただ、フリーターが正社員に採用されるのは、やや厳しい傾向にあるのも事実です。
一方で、派遣社員・契約社員の場合はフリーターからでも転職しやすく、一般的なアルバイト・パートより給与水準が高めなのも魅力です。製造業を中心に「未経験・フリーターOK」の求人も多くありますので、気になる人は以下の求人情報をチェックしてみてください！

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